ISLは、40歳前後の十数名の有志が抱いた素朴な危機意識から始まりました。日本の経済社会を覆う閉塞感、それを打破する個の力不足と次代を担うリーダーの不在。ハウ・ツーものの跋扈と、知識・ツール偏重のプロフェッショナル教育に対する危惧。こうした状況を打破するためには、一人一人が行動を起こすと同時に、ともに刺激し合い、高め合う「仲間」と「場」が必要だと考えました。ISL は、より良い未来に向けて、「自らをリードする」という、「一人称」の挑戦からすべてが始まっています。

2000年1月インシアード経営大学院(フランス、シンガポール)で教鞭をとっていた野田智義が、活動原案をスケッチ
2000年4月全人リーダー輩出による日本再生の理念に共感する同世代の有志が集い、準備会合を重ねる
2000年9月財界有志が、個人の資格で応援団に加わる。小林陽太郎(故人 当時富士ゼロックス代表取締役会長)が代表アドバイザーに就任
2001年7月東京都から、NPO法人としての認可を取得
2001年8月独自の教育アプローチにより、40歳前後の企業人対象の戦略型リーダー養成プログラムを開講
2002年4月朝日新聞日曜版「be」に23週にわたってプログラムを連載し、啓発活動を開始
2003年12月北九州の官民学コンソーシアムである九州・アジア経営塾(KAIL)へ、教育プログラムを無償供与
2005年4月30歳代対象の創造型リーダー養成プログラムの導入。対象を企業を中心にしながらも、一部行政や非営利セクターに拡大
2005年9月40歳代対象の変革型リーダー(グローバル経営者)育成プログラムを導入。海外ネットワークの整備に着手
2006年7月法人・ガバナンス体制を大幅再編。
小林陽太郎が理事・最高顧問に、北城恪太郎が理事・会長に就任
2006年8月紀尾井町に専用教室を開設。法人メンバーによる、相互触発のための自主活動の拡充
2007年3月中国へのフィールドトリップの定期開催の開始
2008年2月バングラデシュ等の新興国へ、フィールドトリップを開始
2008年10月スカンジナビア国際経営大学院(デンマーク)と、共同ワークショップを開催
2008年12月社会イノベーターの本格的な中間支援組織として、ISL社会イノベーションセンターを事務局内に開設
2009年9月ダボス会議の姉妹組織であるシュワブ財団(スイス)との共催で、卓越した社会イノベーターを顕彰するSEOY日本プログラムを開催
2010年3月在日華僑団体・日本中華總商会と、日中間の人材交流、育成に向けて連携合意
2010年7月社会イノベーターの発掘/育成/支援をはかる公志園イニシアティブを開始
2010年8月日本青年会議所(JC)との共催で、高校生を主対象とした未来リーダー育成プログラムを開催
2012年2月韓国ソウル国立大学とのジョイントセッションを開始、日韓リーダー人材交流プラットフォームの構築へ
2012年4月東北復興と日本再生のための人づくり、街づくり、産業づくりを目指す東北未来創造イニシアティブが始動 (5年間の期限付活動)
2012年5月プログラム卒業生の交流・相互触発のための公式組織として、ISLアルムナイ会(江山風月会)が発足
2013年2月ISLの大学生部が発足。大学生インターンの受け入れ拡大
2013年4月釜石、大船渡、仙台地域に先行して、気仙沼地域にて、人づくり道場「経営未来塾」が開講
2013年7月インド・デリーのSchool of Inspired Leadership (SOIL)と提携合意、日印リーダー人材交流プラットフォーム構築へ
2013年8月30代後半から40歳前後を対象とした事業経営者リーダー育成のための新・戦略型リーダー養成プログラム導入
2015年3月新入大学生対象の“7 DAYS Program” (パイロット版)の実施
2015年6月法人体制の再編。北城恪太郎が理事・最高顧問に、長谷川閑史が理事・会長に就任
2016年2月グローバル全人格リーダーシップ大学院構想の実現に向け(一財)大学院大学至善館設立準備財団が設立、協力団体として支援開始
2016年5月小林陽太郎の追悼として、創立15周年記念行事を開催
2016年10月法人体制の再編。野田智義が理事・理事長を退任、長谷川閑史が理事・会長/理事長に、片岡達矢が理事・副理事長に就任
2017年1月スタートアップネーション・イスラエルへのフィールドトリップの開始
2017年1月大企業とスタートアップを結ぶオープンイノベーション・プラットフォーム構想がスタート。同時に、イノベーション(テクノべーション)フォーラムの定期開催開始
2017年9月協調支援事業である大学院大学至善館が、文部科学省から正式認可を受ける
2018年3月至善館が、IESEビジネススクール(スペイン・バルセロナ)と提携合意
2018年5月リーダーシップ・経営者教育の未来を議論する世界会議を、IESEやSOILとともに主宰
2018年8月中央区・日本橋へ移転。大学院大学至善館、開校
2018年12月至善館と協働し、新しい事業、イノベーション、組織経営の実現のための経営イノベーション・プラットフォームを設立
2019年9月経営イノベーション・プラットフォームの中核活動の1つとして、CSI(Center for Sustainability and Innovation)を設立
2019年10月ブラジルを代表するシンクタンク・教育機関であるFGVとMOUを締結
2021年1月IESEと至善館が主宰するFuture of Capitalism (FoC) プロジェクトが始動
2021年3月イスラエルPeres Center for Peace & Innovation とMOU締結。日本、イスラエルのイノベーション・エコシムテム構築に着手
2021年6月法人体制の再編。北城恪太郎が理事・会長に復帰。片岡達矢が理事・理事長に就任

創設メンバーからのコメント

佐々木 経世 (イーソリューションズ株式会社 代表取締役社長)

数年前、海外での仕事を通じ、若いながらも、確固たるビジネス・マインドを持った人の立派な活躍ぶりに驚きを覚えた。そして同時に、「このままでは日本のビジネスパーソンは世界で通用しない」という強い危機感を持った。日本を支え、経済大国を築き上げてきた50代60代の先達に比べ、明らかに減力した現代のビジネスパーソン。そこには「リーダーシップのなさ」が顕在していた。こうした問題意識を抱えていた折、学生時代からの友人であった野田からISLのコンセプトを聞いた。「これだ!」と直感し、「確実にリーダーを輩出できるかどうかはわからないが、とにかく走りながらやってみよう」と仲間になった。しかし、新しいことを生むためには、すさまじいエネルギーが必要で、NPO法人立ち上げ時は、目的に向かって激論の毎日だった。その後、時を経た今日ふと振り返ると、はじめは誰も知らない組織だったISLは、今や多くの人に知られるようになっている。
ISLの活動は進化し続けているものの、その思いは今でも設立当時から変わらない。ただ、一つひとつのことに影響力を持つようになった今、ISLは、言動にさらなる責任を持つことが求められている。私を含め、ISLに関係する人間全てが、この意識を常に持ち、行動し続けたとき、きっとISLは一段と大きな価値を社会に生み出すだろう。